比較・国際教育学

比較・国際教育学

担当教員

教 授 嶺井 明子(みねい あきこ)MINEI Akiko

専門研究領域の沿革と概要

比較・国際教育学研究室は、1988年に開設された研究室です。比較・国際教育学は、時代の要求を受けて注目を浴びる教育分野であり、人間総合科学研究科教育学専攻(前期課程)、教育基礎学専攻(後期課程)、教育学専攻(一貫制)の一専門領域となっています。

東京学芸大学・千葉大学・名古屋大学・金沢大学・大阪教育大学・山梨県立大学・鹿児島県立短期大学・文教大学など、多くの研究機関に研究者を送り出しています。 現在、8名の大学院生が所属し、以下の研究テーマに取り組んでいます。

所属院生とテーマ

院生氏名 研究テーマ
島埜内恵(博士後期3年) フランスにおける移民の子どもの教育政策に関する研究

研究室活動の特色

関連する学会・研究会として、日本比較教育学会、アジア比較教育学会、世界比較教育学会、異文化間教育学会、日本国際理解教育学会、国際開発学会、日本教育学会、日本教育制度学会、日本評価学会、日本社会教育学会、公教育計画学会、第三世界の教育研究会、ロシア・ソビエト教育研究会(NIKORS)等があります。

また、途上国における教育開発、国際理解教育、異文化間教育、シティズンシップ教育、インクルーシブ教育、多文化教育、教育開発援助など多様なテーマのもと、グローバルな視点で研究を進めています。 本研究室の研究活動の柱は、以下の3つです。

  1. 現地調査への積極的な取り組み:フィールド調査を実施し、当該国・地域の教育動向を把握し、実証的研究を進めていく。
  2. 教育の国際化・グローバル化への対応:内なる国際化の進展とともに、国際理解教育、留学生教育、帰国児童生徒・外国人児童生徒等に関する研究の重要性が増しているが、異文化間教育・多文化教育の視点から、これらの教育研究を進めていく。
  3. 教育を通じた国際貢献:途上国への国際貢献が重視されている。そこで、学内外の研究者とともに、教育を通じた国際貢献のあり方を模索していく。

これまでタイ・中国・ロシア・カザフスタンから多くの留学生を迎え入れてきたことも本研究室の特徴です。

近年では科学研究費補助金による研究プロジェクトが進められました。科学研究費補助金「価値多元化社会におけるシチズンシップ教育の構築に関する国際的比較研究」(基盤研究(B)、研究代表者:嶺井明子)は平成19年度をもって終了しました。これは、研究室のOB・OGによる、初めての共同研究の試みとなりました。国内の学会だけでなく、世界比較教育学会(於:サラエボ)においても研究成果を発表しました。また、嶺井明子編著(2007)『世界のシティズンシップ教育―グローバル時代の国民/市民形成』東信堂を刊行しました。2012年には中国でも翻訳刊行されました。

科学研究費補助金「南南教育協力の必要性と可能性―環インド洋地域協力に留意してー」(基盤研究(A)、研究代表者:佐藤眞理子)は平成19年度から平成21年度の3年間、採択されました。教育開発援助の新たな潮流であるアジア及びアフリカの南南教育協力、加えてアメリカ、スウェーデンなどの援助供与国がどのような南南教育協力を行っているのかを研究対象としました。

平成20年度から平成22年度にかけては、科学研究費補助金「ポストソ連時代における中央アジア諸国の教育戦略に関する総合的比較研究」(基盤研究(B)、研究代表者:嶺井明子)が採択されました。カザフスタンやロシアからの留学生も研究に参加しました。2012年には研究成果として『中央アジアの教育とグローバリズム』東信堂を刊行しました。

学生へのアピール

フィールド調査に基づく研究が多いので、そのためには英語をはじめとしてそれ以外の言語にも、是非挑戦してください。きっと新しい教育研究の世界が開けます。

筑波大学教育開発国際協力研究センター(CRICED)と密接な情報交換を行い、共同研究・国際フォーラムにも参加しています。筑波大学は東南アジア教育大臣機構の共同センターとなっており、同センター長の佐藤教授が大学のコンタクトパーソンとして東南アジア各国との国際シンポジウムに参加するなど活発な教育・研究交流を行っています。もしかしたら、どこかの国の教育政策のプランニングに参加することになるかもしれません。

在籍する院生は、多様な学問的バックグラウンドを持ち、教育学のみならずさまざまな視点から、それぞれの研究テーマや今日の教育事象にアプローチしています。多くの知的刺激のなかで、わたしたちとともに学びませんか。