学校経営学

学校経営学

担当教員

教 授 浜田 博文(はまだ ひろふみ)HAMADA Hirofumi
准教授 佐藤 博志(さとう ひろし)SATO Hiroshi

専門研究領域の沿革と概要

東京教育大学以来、石三次郎教授、吉本二郎教授、永岡順教授、朴聖雨教授、小島弘道教授が築いた学校経営学の分野を引き継いでいる。本研究室は各自の個人研究とともに数々の共同研究に取り組み、学界・社会への積極的な発信と貢献を続けてきた。例えば、「教師の力量形成と研修システムの改善に関する実証的研究」(1983年)、「学校管理職の養成システムとプログラム開発に関する総合的研究」(2003年)などである。

現在、院生指導にあたるスタッフは、1998年9月に本学に着任した浜田博文教授と2010年4月に着任した佐藤博志准教授の2人である。

筑波大学での本研究室出身者は、現在、全国の研究・教育機関に所属しながら、学界の第一線で活躍している。過去10年ほどの間の出身者の現在の在職先は、盛岡大学、茨城大学、東京学芸大学、静岡大学、大阪教育大学、鳴門教育大学、明治学院大学、鳥取環境大学、名古屋短期大学、関東学園大学、上越教育大学、北海道大学などである。

所属院生とテーマ

院生氏名 研究テーマ
留目宏美(博士後期課程、上越教育大学准教授) 学校組織と養護教諭の現代的な関係構造に関する研究
古田雄一(博士後期課程、大阪国際大学短期大学部講師) アメリカの貧困地域の学校におけるシティズンシップ教育の研究
山本直子(博士後期課程) 公立高校における女性管理職の研究
吉田尚史(博士後期課程) 災害復興過程における学校危機管理に関する研究
張 信愛(博士後期課程) 学校教育相談体制に関する日韓比較研究
中村映子(博士後期課程) 小学校における学級経営と若手教員の職能発達に関する研究
阿部雅子(博士後期課程) 公立学校の組織変革に関する実証的研究
髙野貴大(博士後期課程) 教師教育における「批判的省察(critical reflection)」概念の応用可能性
張 祺 (博士前期課程) 中国における教員定期交流制度による職能成長への影響に関する研究-日本の人事異動との比較の視点から-
奥田修史(博士前期課程) 「教師養成塾」と大学における教員養成の関係

研究室活動の特色

博士課程の院生・研究生の研究指導会を、隔週で行っている。そこでは、各自の個人研究にかかわる問題意識や研究の課題・対象・方法などについて自由に議論しつつ、本人の問題意識を第一に尊重して最大限に生かす方向で指導している。このほか、各院生は、学術雑誌への投稿論文や学位論文の作成にかかわって、いつでも必要に応じて個別指導を受けることができる。

2007~2008年度の2年間、財団法人文教協会から研究助成の交付を受けて、院生が中心になって共同研究を行い、その成果を『小・中学校における学校教職員の多様化の進展と協働の実態に関する基礎的研究』(2008年3月)、『小・中学校の課題多様化に対応した学校組織の協働のあり方に関する調査研究』(2009年3月)という2つの報告書にまとめることができた。その成果は、2009年6月に千葉大学で開催された日本教育経営学会第49回大会で発表して注目を集めた。

また、東京教育大学以来の本研究室出身者を中心とする大塚学校経営研究会(機関誌『学校経営研究』)の研究例会(年6回、うち2回は2泊3日の合宿)に参加する。同研究会には、日本の学校経営研究の第一線で活躍する研究者に加えて、豊富な実践経験をもつ現職・退職教員等が参加しており、毎回の研究例会では、最先端の情報に接しつつ多様な視点から研究的刺激を受けることができる。

さらに、修士課程教育研究科院生・教育学類生等との合同研究会も開催している。ここでは、参加学生の修士論文・卒業論文についての検討を行うとともに、学校経営学にかかわるさまざまなテーマの学術論文等の内容をめぐって活発なディスカッションを行っている。

2012年度から、年度末に研究室紀要として『学校経営学論集』を発行している。

研究会の様子は下記サイトを参照のこと。
https://www.facebook.com/tsukuba.school.management

学生へのアピール

本研究室での研究指導は、院生本人の問題意識を大切にし、それをできる限り生かして発展させることを基本にしている。したがって、これまでの出身者や現院生の研究テーマはかなり幅広い。指導できる主な領域を例示すると、教職員の養成・研修、学校評価、学校経営の理論、学校経営の制度・政策、学校論、教職論、学校管理職論、学校組織、学校改善、学校選択、学校参加、教職員人事、学年経営、学級経営、指導組織、カリキュラム経営、学校事務、地域教育経営、指導行政などがある。研究方法としては、歴史的研究、比較的研究、理論的研究、実証的研究など多彩なアプローチが可能である。

学校経営研究室が目指すもの

学校教育のシステムが未曾有の変容を遂げようとしている今日、学校経営の実践と研究をとりまく状況も大きく変わりつつある。そのような時にこそ、学校経営の現実を冷静に捉え、将来を展望し、その可能性を切り拓いていくことに資する研究が求められている。個々の学校の自律性を高めて学校教育を元気づける研究を目指して、常にチャレンジを続けたい。そのために、学校教育を担うさまざまな人々や、公教育の発展にかかわる社会の幅広い分野との交流回路を絶えず開拓し発展させながら、研究の視野と可能性を広げていくことが大切だと考えている。