筑波大学教育学系は、1975（昭和50）年４月、第二学群人間学類・教育研究科（修士課程）・教育学研究科（博士課程）等に関係する教員の研究組織として誕生しました。当初は、（１）教育基礎学、（２）教育環境学（または教育社会学）、（３）教育経営学、（４）教育方法学、（５）応用教育学（後の教科教育学）の５つの領域より構成されていました。
教育学系は、このような構造に基づきながら、「社会的・人間的現象としての教育の事実・問題の統合的認識、その発展の法則性の解明、教育政策・教育実践の基礎条件を追究する」ことを目指して構想されました。そのため、教育学系の設置計画は、それまでの教育学科（東京教育大学）における13講座を基礎としながらも、新たな教育学研究領域への発展拡大への萌芽を含むものでした。
この計画は、その後若干の修正が加えられながら、特に教育学研究科と密接な関係を保ちつつ、2004（平成16）年４月の法人化まで、ほぼこれに沿った形で発展してきました。
2004（平成16）年４月、筑波大学は国立大学法人として新たなスタートを切りました。この際、すべての教員は新たな部局としての博士課程研究科に所属することになりました。しかし、全学的に学系という研究組織は存続し、従来通り、上記の各領域等における教員は教育学系に所属することになりました。特に人間総合科学研究科では他の研究科と異なり、各専攻に所属しない教員が多かったため、学系の機能（企画・評価・人事審査等）は従来通り保持されることになりました。
教育学系に関連する組織は、「大学院・博士課程」「大学院・修士課程」「学類」「センター等」「附属学校」の５つの領域に分類することができます。
「大学院・博士課程」は、前期課程としての「教育学専攻」、後期課程としての「教育基礎学専攻」「学校教育学専攻」、そして、３年制博士課程としての「ヒューマン・ケア科学専攻」の４つより構成されます。
「大学院・修士課程」には、「教育研究科」があります。
「学類」には、「教育学類」と「日本語・日本文化学類」があります。
「センター等」には、「教育開発国際協力研究センター」「大学研究センター」「アドミッションセンター」の３つがあります。
「附属学校」には、附属学校の経営・研究を統括する「附属学校教育局」、そして、「附属小学校」「附属中学校」「附属高等学校」「附属駒場中・高等学校」「附属坂戸高等学校」があります。
教育学系の構成員は、これらの関連組織のいずれかに所属し、研究・教育等に日々努力しています。
