1.『教育学教育試論』, TEES研究会編（同研究会メンバーとして共編）, 学術図書, 1994年11月
　　・第2章第1節「現代公教育と教師教育」(pp.35-38)
　　・第2章第3節「現代の教師教育構造とその課題」(pp.48-59)

2.『新版　学校と教師』，TEES研究会編（同研究会メンバーとして共編），学術図書，1999年4月
　　・第6章第2節「教師教育の意義と今日的課題」（pp.173-188）

3.『「大学における教員養成」の歴史的研究―戦後「教育学部」史研究―』，TEES研究会編（同研究会メンバーとして共編），学文社，2001年2月
　　・第�T部第2章「教育刷新委員会における論議」（pp.77-97）
　　・第�V部第3章「1954年免許法改正前後における小学校教員養成の展開」（pp.295-328）

1．『東京学芸大学五十年史　通史編』，東京学芸大学創立五十周年記念誌編集委員会編，東京学芸大学創立五十周年記念事業後援会，1999年3月
　　・第1章第1節「教育界と東京学芸大学」（pp.13-54）
　　・年表（pp.425-437）

　　　⇒ダウンロードはこちらへ

2．『教育委員会の組織と機能の実際』，堀内孜編集代表，ぎょうせい，2001年2月
　　・第8章「教員の養成、採用、研修と教育委員会」（pp.184-211）

3．『日本教育大学協会50年のあゆみ―活動の記録―』，日本教育大学協会50年史編集委員会編，2002年3月
　　・「変動・模索期」（pp.35-52）

1．「アメリカにおける教師の資質向上をめぐる大学-学校の連携に関する一考察−連携活動への評価の分析を通して−」
『日本教育経営学会紀要』第29号, 第一法規, 1987年6月, pp.82-96

2．「アメリカにおける教員の資質向上のための行政施策−1980年代における施策の基本的方向−」
『日本教育行政学会年報』第13号, 教育開発研究所, 1987年9月, pp.94-107 [共同研究「諸外国における教員の資質向上のための行政施策」（高倉翔ほか）の１]

3．「文献解題：The Holmes Group,"Tomorrow's Teachers: A Report of The Holmes Group,"(The Holmes Group,Inc. , April 1986)−アメリカにおける教職構造の変革による学校教育改善へのアプローチ−」
『学校経営研究』第13巻, 大塚学校経営研究会, 1988年4月, pp.87-94

4．「東京教育大学の創設過程にみる「大学」観と「教員養成」観−「大学」における「教員養成」の疎外−」
『東京学芸大学紀要 第一部門 教育科学』第44集, 1993年3月, pp.109-124

5．「戦後日本における教員養成カリキュラムの形成過程」
『教員養成カリキュラムの編成･実行･評価の総合的研究−中間報告』(文部省特定研究), 東京学芸大学教育学研究室, 1993年3月, pp.1-33

6．「戦後改革期『学芸大学』構想の背景に関する一考察−小学校教員養成論としての問題点−」
『東京学芸大学紀要 第一部門 教育科学』第46集, 1995年3月, pp.1-10

7．「戦後『学芸大学』における小学校教員養成カリキュラム論とその展開−1954年免許法改正前後までの東京学芸大学の事例から−」
『小学校教員養成カリキュラムの制度とカリキュラムに関する国際比較研究』(文部省特定研究), 1996年3月, pp.17-30, 東京学芸大学教育学研究室

8．「アメリカの初等教員養成プログラムにおける教職専門教育について−1930年前後を中心に−」
『東京学芸大学紀要 第一部門 教育科学』第47集, 1996年3月, pp.215-227

9．「1954年免許法改正前後における小学校教員養成の展開−3国立大学および4私立大学の事例分析を通して−」
『東京学芸大学紀要 第一部門 教育科学』第48集, 1997年3月, pp.105-128 [榊原禎宏・西山薫・岩田康之と共著(筆頭)]
　　・ �T「本稿の意図と課題」(pp.105-106)
　　・ �U「教員免許法1954年大改正の経緯と内容」(pp.106-109)
　　・ �V-i「東京学芸大学学芸学部」(pp.109-113)

10．「アメリカにおける教員養成制度の基本枠組と近年の動向」
『平成11年度学校改善研究プロジェクト活動報告書』，国立教育研究所教育経営研究部，2000年3月，pp.81-91

11．「アメリカの教員養成制度」
『学校教育研究所年報』第47号，財団法人学校教育研究所，pp.58-61