Q 筑波大学の心理学の特色について教えて下さい。
規模としては我が国最大級の心理学の教育組織であり、約30名の教員を擁しています。実験心理学、教育心理学、発達心理学、社会心理学、臨床心理学など広い範囲にわたって研究が行われており、心理学のほぼ全領域をカバーしています。心理学類入学後は、１年次にまず心理学の基礎を学び、２年次以降、「心理学実験」や「心理学研究実習」などの実習を行いながら、同時に多彩な心理学の内容を幅広く学び、４年次に卒業研究に取り組みます。心理学類のカリキュラムは系統的に編成されており、基礎的な内容を十分に学習したあとで、各自の興味に応じてテーマを選び、実証的研究を主体的に行うことを目指します。心理学類の卒業研究はとても高い水準にあり、学術雑誌に掲載された研究も少なくありません。
Ｑ 他学群・他学類の授業は、どのくらい受講できますか。
筑波大学では、他の学群や学類の授業科目を比較的自由に受講することができます。特に同じ人間学群に属する教育学類と障害科学類が開設する科目については、カリキュラム上も受講を容易にする措置がとられています。しかし、一般には、実験実習や演習などを中心に、受講制限が設けられている科目もあり、必ずしも全ての科目を自由に受講できるわけではありません。また１年次は心理学類の必修科目が多く空き時間が少ないので、他の学群・学類の科目を受講するのは大変です。２年次以降で受講されることをお勧めします。
Ｑ 留学制度（単位認定等）について教えて下さい。
心理学類の学生は、交流協定が結ばれている大学へ選考試験等を経て留学できます。これを「交換留学」といいます。交換留学の特典は：（１）留学先で受講した講義の成績などの審査により、それを心理学類の単位として認定されること（単位互換）。（２）本学へ授業料を納入すれば、留学先へは授業料を納入しなくてよいこと（授業料不徴収）です。交流協定は大学全体あるいは教育組織ごとに締結されています。留学が可能な交流協定校については，ここをクリックして下さい。英語圏の交流協定校への応募には、TOEFLEの試験を受験しており、成績が550点（IBT: 79点）以上であることが条件になっています。筑波大学における留学についてさらに知りたい方はここをクリックして下さい。また、海外留学全般にわたる情報ついては独立行政法人日本学生支援機構のHPも参照して下さい。
Ｑ 転学群・転学類、編入学、学士再入学の制度について教えて下さい。
転学群・転学類は１、２、３年次のいずれかに在学する者を対象に実施する制度です。同一の学群・学類についての受験は１回限りです。心理学類では、在学生の欠員状況等を勘案して受け入れ人数を決めています。心理学類から他の学群・学類に移る場合には、移籍先の学群・学類の規則に基づき、移籍の可否が決められることになります。学士再入学は、筑波大学を卒業した者及び卒業見込みの者を対象に実施する制度です。学士再入学を許可する年次は３年次を原則としています。心理学類では、在学生の欠員状況等を勘案して受け入れ人数を決めています。心理学類では編入学試験を実施する予定はありません。詳細については、大学本部もしくは所属支援室の学務・学生担当にお問い合わせ下さい。
Ｑ 学類生にメールアドレスは発行してもらえるのでしょうか。
学類生全員に発行されます。筑波大学に入学した１年生は、基礎（共通）科目と呼ばれるいくつかの必修科目を履修する必要があります。その中の「情報」の授業において、計算機による情報処理（文書処理、表計算、電子メール）の基礎を学びます。その際、それぞれの実習クラスにおいて学類生全員にメールアドレスが発行されます。
Ｑ 学類生がコンピュータを自由に使えるのでしょうか。
現在、筑波大学には、学類生が規定の時間内なら自由に使えるコンピュータ端末室があります。その端末室は「サテライト」と呼ばれ、全学に配置されています。一般のコンピュータ端末のほかにレーザープリンタ等が設置・使用されています。
Ｑ 教職の資格はどのようなものが取得できますか。
「筑波大学入学案内」にも大学全体の記載がありますが、心理学類の学生は、教職課程の必要科目等を履修することにより、高等学校教諭一種免許状（公民）が取得可能です。また，同じく「筑波大学入学案内」の教育職員免許状取得状況によれば、これまでに、数学、英語、国語の免許状取得者がいたことがわかります。
Ｑ 心理学類で、教職以外に取得できる資格にはどのようなものがありますか。
社会教育主事、博物館や美術館の学芸員、司書教諭の資格も、必要な科目を履修し要件を満たせば、取得することが可能です。心理学関係では、日本心理学会の「認定心理士」があります。心理学類では、「認定心理士」の資格が取得できるようにカリキュラムが構成されています。希望者は、卒業時に自分で学会に申請することになります。それ以外の資格については、大学院修士課程を修了することや一定期間の実務経験が必要であり、心理学類を卒業しただけでは取得できないものが多いのが実情です。なお「公認心理師」に関しては、公認心理師受験資格が取得可能な教育体制を整えてあります。
Ｑ 就職に対して大学側の支援はありますか。
筑波大学には筑波大学ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセンター学生部就職課という専門の部署があり、就職相談、企業からの募集状況の情報提供、学生の就職活動を援助するための公開講座や就職ガイダンスなどを頻繁に行っています。また、学生の就職活動を支援する目的で、インターネットを利用して、企業情報や求人情報を迅速に24時間提供し、就職相談にも応じる就職情報提供システムが設置されています。人間学群としても、「キャリアデザイン入門」などの授業を開設し、学生の皆さんの進路設計を支援します。また、学群講演会や学類講演会の形で、キャリアに関連した講演会が行われることもあります。筑波大学ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセンター学生部就職課については、詳しくはここをクリックして下さい。
Ｑ 心理学類の就職状況（職種、就職者の割合）について教えて下さい。
卒業生のほぼ６割が就職しています。そのうち公務員等になる人は１〜２割程度で、就職する人の多くは民間の企業・団体に勤めています。就職した企業の種類は、サービス業が最も多くついで製造業となっています。残りの人はほとんどが進学希望で、大学院へ進学するか、進学準備のため研究生などになっています。多くは筑波大学の大学院に進学していますが、他の大学院に進学する人もいます。詳細については心理学類ホームページの卒業後の進路を見て下さい。
Ｑ 心理学類の大学院進学者の割合について教えて下さい。
毎年10名以上の卒業生が大学院に進学しており、進学者数はかなり多いと言えます。進学先は、国内の大学院が多く、毎年、進学者総数の７〜８割が筑波大学の大学院に進み、他大学の大学院への進学も２割程度います。詳細については心理学類ホームページの卒業後の進路を見て下さい。
Ｑ 臨床心理士やカウンセラーになれますか。
カウンセラーという言葉をよく耳にしますが、カウンセラーという仕事はあっても、医師や弁護士、あるいは消防士といった職種として、カウンセラーや臨床心理士があるわけではありません。専門職として一定の知識が要求されるため、学会や財団法人が資格認定を行っています。その中でもっとも広く知られているのが、財団法人日本臨床心理士資格認定協会による資格認定、いわゆる臨床心理士かと思います。この資格を取得するためには指定された大学院の修士課程を修了していなければなりません。筑波大学では、心理学学位プログラム博士前期課程・心理臨床学サブプログラムが第１種の指定大学院となっています。また、公認心理師に関しては、公認心理師受験資格が取得可能な教育体制を整えてあります。
Ｑ 障害者に対する設備はありますか？
次のような設備が利用可能です。なお、障害学生支援の概要については、ここをクリックして下さい。
＜運動障害学生支援＞ 障害者対応エレベータ、スロープ、障害者用トイレなどの基本的な設備は、運動障害学生が入学し学習・研究活動を行うにあたって必要となった場所を中心に整えられてきています。自動車移動の学生を対象として、障害者用駐車場も作られるようになっています。宿舎は必要に応じて入口、バス、トイレ等に改修を加えた上で入居できる部屋があります。その他、運動障害学生はその身体状況によってニーズが多様ですので、各学生の必要に応じて化学実験室や講義棟に改修が加えられているところもあります。 また小さな器具や机・イスなどに工夫が行われることもあります。必要な設備等の相談を筑波大学ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセンターアクセシビリティ部門と行って下さい。
＜視覚障害学生支援＞ 利用可能な設備を整えた視覚障害教育･研究支援室が人間系学系棟内にあります。この支援室には、点字使用者が利用する点字ディスプレイ、点字電子手帳（携帯型）、音声出力装置、点字プリンタ、立体コピー機、パーキンスブレイラーなどと、弱視学生が利用する拡大読書器、弱視レンズ、デジタル拡大コピー機などが整備されています。このほか、視覚障害者用各種ソフト（点字ワープロ、点字変換、拡大表示、OCR、音声読み上げ、インターネット･メール用ソフトなど）などの学習支援設備があり、いずれも支援室内で自由に利用できます。一部の設備については学内貸出も行っています。大学構内には、学生宿舎から教育組織の建物を結ぶ視覚障害者誘導用ブロック（点字ブロック）が敷設され、利用されています。
＜聴覚障害学生支援＞ 聴覚障害教育･研究支援室が人間系学系棟内に整備されています。この支援室では、聴覚障害学生の学習支援（情報保障）のためのパソコン通訳用ノートパソコン他、情報保障に関係する備品を管理し、貸し出しを行います。またこの支援室では学習支援に関わる連絡やコーディネートのためのファックス、インターネット（メール）も利用できます。
